スポーツにおける医薬品の誤用や乱用によるアンチ・ドーピングを目的とした世界アンチ・ドーピング機構との提携について

協和キリン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：宮本 昌志、以下「協和キリン」）は、世界アンチ・ドーピング機構（本部：カナダ　ケベック州　モントリオール、President：Craig Reedie、以下「WADA」）と、スポーツにおけるドーピングを目的とした医薬品の誤用や乱用の防止に向けた覚書を締結しましたのでお知らせします。

スポーツにおけるドーピングは、商業流通している医薬品以外にも、まだ広く認知されていない、あるいは検出困難な開発段階の化合物が誤用・乱用されることも少なくありません。ドーピング目的での医薬品や化合物の誤用や乱用はスポーツ界におけるアスリートの健康や公平な競争精神に被害を与えるだけでなく、新薬の開発など医薬品を提供する製薬業界の持続可能性にも悪影響を与えます。

本覚書に基づき、協和キリンがドーピングで使用される可能性のある自社開発品を特定し、その関連情報をWADAに提供することで、WADAのアンチ・ドーピングに協力します。協和キリンは革新的な医薬品の創出・安定供給に努めるとともに、健康に関する社会課題やQOL（生活の質）の向上を目指して日々の活動に取り組んでおり、WADAとの連携を通じてこのような社会課題の解決の一助となることを期待しています。

協和キリンは、WADAおよび国際製薬団体連合会（IFPMA）がスポーツにおけるアンチ・ドーピングに向け、製薬会社およびバイオテクノロジー企業の役割強化するために公表したガイダンスに沿って活動しています。「ドーピング乱用の可能性がある化合物の特定およびWADAとの情報共有」（Points to Consider: Identification of Compounds with Potential for Doping Abuse and Sharing of Information with WADA）というWADAのガイダンスには、ドーピングで使用される可能性のある開発品が販売される前に、そのリスクを判定する自発的なプロセスの立ち上げに関する好事例が含まれています。

協和キリングループは、ライフサイエンスとテクノロジーの進歩を追求し、新しい価値の創造により、世界の人々の健康と豊かさに貢献します。

世界アンチ・ドーピング機構（WADA）について

WADAとは、スポーツにおけるあらゆる形態のアンチ・ドーピングの促進、調整および監視を目的として、1999年設立された独立した国際機構です。WADAは世界のスポーツ界と各国政府により偏りなく構成され、助成を受けています。その主な活動として、アンチ・ドーピングに関する科学研究、教育、能力開発および世界アンチ・ドーピング規程という、全世界・全スポーツで共通するドキュメントへのコンプライアンスモニタリングなどがあります。