日本腎臓病協会と協和キリン
慢性腎臓病（CKD）の疾患認知度に関するアンケート調査を実施

NPO法人 日本腎臓病協会（東京都文京区、理事長：柏原 直樹、以下「日本腎臓病協会」）と協和キリン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：宮本 昌志、以下「協和キリン」）は、2019年5月に締結した「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、慢性腎臓病（CKD）の疾患認知に関するアンケート調査を実施しましたので、その調査結果についてお知らせします。

生活習慣の変化、高齢化を背景に腎臓病が増加しています。慢性腎臓病（CKD）は脳卒中、心臓病、認知機能障害とも関係しており、国民の健康寿命を損なう要因となっています。

今回のアンケート調査は、2019年11月に20歳から50歳代の一般市民1,727名を対象に、健康診断の受診状況と合わせて、慢性腎臓病（CKD）に関する認知度について、インターネットによる全国アンケート調査を実施しました。

その結果、慢性腎臓病（CKD）について、「症状も含めて知っている」あるいは「病名だけは知っている」と回答したのは全体の50.7%で、年代別にみると、若年層（20及び30歳代）においては半数以下の認知度でした。また、定期健康診断を受けていない回答者で認知度が低い傾向がみられました。

慢性腎臓病（CKD）を認知している回答者のうち、この疾患とつながりの深い腎機能検査と尿検査項目として回答が多かったのは、「尿蛋白」で45.5%でした。

さらに「タンパク尿」や「血清クレアチニン高値」を放置することで起こりうるのは何かという設問では、「人工透析による継続的な治療」が最も多く、56.6％でした。

今回の調査結果について、日本腎臓病協会理事長の川崎医科大学副学長 腎臓・高血圧内科学　主任教授の柏原 直樹先生は次のように述べています。
「糖尿病や高血圧、高脂血症、肥満症は生活習慣病として広く認知されています。慢性腎臓病（CKD）はこれらの疾患とも関連が深く、20代、30代といった若年期からの生活習慣が発症に大きく影響しています。今回の調査結果から、慢性腎臓病（CKD）自体の認知や付随する検査値の異常や合併症に対する理解は、その年代や自身の健康に対する意識と関連していることがわかりました。今後、疾患の予防に向けた対策を進めていくうえで、年代に応じた適切な情報発信を行い、腎臓病の克服を目指してゆきたいと思います。」

今回のアンケート調査の詳細については、2020年2月18日に開催した報道関係者向けのセミナーにおいて、埼玉医科大学腎臓内科教授の岡田浩一先生から発表されています。

日本腎臓病協会と協和キリンは腎臓病の疾患啓発と対策活動に協力して取り組みを進めていきます。

日本腎臓病協会について

日本腎臓病協会は、医療者、市民、関連企業、行政等が連携し腎臓病を克服するために、立ち上げた組織です。腎臓病の普及啓発、診療連携体制の構築、腎臓病療養士制度の運営、患者会との連携、アカデミアと関連企業、行政等が連携するプラットフォームである「Kidney Research Initiative-Japan（KRI-J）」を運営します。日本全国どこにいても、良質な医療の恩恵を享受できる環境の実現に尽力します。「腎臓病の克服」が私共の願いです。
詳細はhttps://j-ka.or.jp/をご覧ください。

協和キリンについて

協和キリンは、がん、腎、免疫疾患を中心とした領域で、抗体技術を核にした最先端のバイオテクノロジーを駆使して、画期的な新薬を継続的に創出し、開発・販売をグローバルに展開することにより、世界の人々の健康と豊かさに貢献する、日本発のグローバル・スペシャリティファーマとなることを事業ビジョンとしています。詳細はhttps://www.kyowakirin.co.jpをご覧ください。