People & Culture 【解説記事】「ダイバーシティ」とは

「ダイバーシティ」という言葉は日本語で「多様性」と訳される言葉で、年齢、性別、国籍、人種、宗教、性的指向および性自認、障害の有無、学歴、価値観などの多様性を指します。
今回は、ダイバーシティの概要や、企業で推奨されている「ダイバーシティ経営」の取り組みを解説します。

「ダイバーシティ」とは

まずは、「ダイバーシティ」の定義をお伝えします。

「ダイバーシティ」の定義

ダイバーシティ（Diversity）とは、直訳すると「多様性」や「相違点」を意味する言葉です。例えば、年齢、性別、国籍、人種、宗教、性的指向および性自認、障害の有無、学歴、価値観などが挙げられます。

「表層的なダイバーシティ」と「深層的なダイバーシティ」

ダイバーシティには「表層的なダイバーシティ」と「深層的なダイバーシティ」の2種類があります。表層的なダイバーシティとは、「性別」「人種」「年齢」「体格」「障害」など、外面的に識別できるものです。深層的なダイバーシティとは、内面的な多様性のことで「価値観」「考え方」「働き方」「経験」「宗教」「出身地」などがあげられます。

「ダイバーシティ経営」とは

ビジネスにおいては、経営戦略の一つとして「ダイバーシティ経営」を導入している企業が増えています。ダイバーシティ経営とは、多様な人材を活かし、個々の能力やパフォーマンスを最大限に発揮できる機会や環境を提供する中で、イノベーションによる新たな価値創造につなげる経営のことです。注目されている背景には、社会環境の変化による影響があります。少子高齢化にともなう労働力人口の減少や、働き方改革の影響によるワークライフバランスを重視した考え方の広まりなど、労働者の価値観が多様化していることも要因の一つです。また、グローバル化による市場環境の変化に対応する目的もあります。外国人労働者の採用や、インバウンド需要に対応したサービス、商品開発など、海外からの流入による価値観の変化も大きいです。ダイバーシティをビジネスに取り入れることで、新たな販路や需要の開拓、人手不足の解消など、あらゆるビジネス課題の解消に役立つものとして注目されています。また、「ダイバーシティ経営」によって生み出される新たな価値は、これまでにないサービスや商品の創造につながり、企業の利益や発展につながると考えられています。

「ダイバーシティ&インクルージョン」とは

ダイバーシティと同時に、ダイバーシティ経営の実現に不可欠な考え方として重視されている「インクルージョン」という言葉があります。インクルージョンは、一人ひとりが「職場でメンバーとして尊重された扱いを受けている」と、認識している状態のことを指します。このインクルージョンの考えとダイバーシティを組み合わせたものが「ダイバーシティ&インクルージョン」です。ビジネスにおける「ダイバーシティ&インクルージョン」とは、さまざまな個性をもつ人材が互いを尊重し合う中で、能力を最大限に活かし、人として会社とともに成長していくことを指します。

日本では、政府が「ダイバーシティ経営」を推奨

「ダイバーシティ経営」は、経済産業省が経営戦略のひとつとして推奨している取り組みでもあります。「新・ダイバーシティ経営企業100選」や「なでしこ銘柄」の選定、「ダイバーシティ2.0行動ガイドライン」の策定、公表などがその例です。また、企業におけるダイバーシティ経営の実現に向けて、取り組むべき課題を可視化させる際に役立つ「改訂版ダイバーシティ経営診断ツール」なども提供されている。人手不足の解消、多様化する社会への順応あるいは戦略への反映、新たな市場開拓など、ダイバーシティ経営を実現することで得られるメリットや効果も多いです。

協和キリンでも、CSV（共有価値の創造）経営をとおしてダイバーシティ（Diversity, Equity & Inclusion）の推進に取り組んでいます。人事部に「多様性・健康・組織開発グループ」を設置し、制度の充実や環境整備を推進しているのも取り組みの一つです。障害者雇用を増やすだけでなく相談窓口の設置を行い、LGBTQ+や外国籍社員を公正に採用するなど、幅広い取り組みを行っているのも特徴です。

まとめ

ダイバーシティとは、多様化する社会のニーズを満たし、さまざまなビジネス課題の解決や経営戦略としても活用できるものです。企業の取り組みだけでなく、私たち一人ひとりが日々の生活の中で多様化を受容していくことで、すべての人が住みやすい社会の実現に貢献できるでしょう。